仕事に行きたくないと泣くほど追い込まれているときに何をどう対処すべきか？について解説しています。
仕事へ行きたくないと朝や夜に泣くなら「休む」か「辞める」
最近、朝、仕事に行くのが嫌で泣いてしまいます。かなり情緒不安定です。
最近、朝、仕事に行くのが嫌で泣いてしまいます。かなり情緒不安定です。とにかく… – Yahoo!知恵袋
とにかく朝がイヤ。つらくて悲しくてたまりません。
主人、私ともに30歳で、会社は違いますが同じ職種（IT系）で働いています。
数ヶ月ほど前から主人が毎朝「仕事に行きたくない」と泣き出すようになりました。このままではいつか重度のうつ病のようになり、家から出られなくなったり、自殺を考え出したりするのではないかととても心配です。
「仕事に行きたくない」と泣く主人 -主人、私ともに30歳で、会社は違い- 父親・母親 | 教えて!goo
朝の出勤前や夜に会社の仕事を考えると泣いてしまう方は少なくありません。
こうした状況であれば、「休む（休職・有給・欠勤）」か「辞める」ことが必須、間違っても会社に行こうと思ってはいけません。
もう限界を感じて会社に行きたくないと気持ちが追い込まれた時は以下の記事もご参考になさってください。
泣くほど仕事に行きたくない＝心のSOSサイン
仕事を考えて泣くほどに追い込まれている時はご自身が本能的にSOSのサインを発している証。
とてもじゃないですが仕事ができる状態ではありません。
仕事の前日に泣く様なら自分の身を守ることを最優先に
当日や前日に仕事を思うと泣いてしまうような状態なら既にうつや適応障害にかかっている可能性がありますし、仮にまだの場合でも近いうちにかかる可能性が高い状態です。放置すれば症状は更に悪化します。
うつ病や適応障害は治療に時間がかかるだけでなく、仮に治っても
- 以前と同じように働けなくなる
- プライベートにも影響が出てしまう
などの可能性がありますが、会社はあなたの人生を保障してくれませんので心の病にかかると一方的にあなた（労働者）が傷つけられるだけです。
会社に心が壊される前に、自分の身を守る為にも原因となる場所（会社）から物理的に離れる必要があります。
【事例】仕事で毎日泣く人は多い
一ヶ月ほどずっと泣いています。
仕事が嫌で嫌で仕方なくて、ほぼ一ヶ月間、帰宅してから部屋で2時間ほど泣きっぱなしです。
一ヶ月ほどずっと泣いています。仕事が嫌で嫌で仕方なくて、ほぼ一ヶ月間、帰宅し… – Yahoo!知恵袋
どうしたらいいのかわかりません。
毎日、泣きながら仕事から帰ってきている状況です。
毎日、泣きながら仕事から帰ってきている状況です。スーパーのパートで… – Yahoo!知恵袋
スーパーのパートですが、年上のパートさんたちと合いません。
４時間の労働時間ではとても終わらない量の仕事を言われます。一生懸命していますが毎日ダメ出しばかりで精神的にも肉体的にもきつくて、それでもスーパーなので仕事中は何があってもニコニコしていなきゃいけなくて、仕事を離れたら張り詰めていた糸がプツっと切れたように帰り道から家に着いても涙が止まらないんです。これまでに２度辞めると伝えましたが店長に引き止められました。私がいなくなると私の仕事(主に商品の発注)は店長がしなきゃいけなくなるので辞められると困るからもっと強くなりなさいと言われました。
でももう限界で仕事に向かうだけで身体が震えます。
今日は昨日のダメージが残っていてとても仕事に行けるような精神状態ではないので休んで一日引きこもろうと思っています。
どうしたら仕事を辞めれますか？
実際に仕事が嫌で毎日泣いてしまう人は多く、いざその状況になった際にどういった対処をすればよいか？が分からず気持ちが追い込まれてしまうことがあります。
泣きながら出勤は異常事態
間違いなく断言できるのは泣きながら出勤している今の状況は異常事態ということです。
つまり、ご自身の身を守るためにも現状を放置せず状況改善に切り替える必要があります。
仕事に行きたくないと涙が止まらないほど辛い時は逃げて欲しい
仕事が泣くほど辛い＝異常な職場環境、もしくはご自身に合っていない職場環境と判断できます。
過度なストレスを抱えながら毎日を過ごすとうつ病や適応障害をはじめとした心の病気だけでなく、涙・吐き気・頭痛など身体的などにも影響します。
第五条 使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。
労働契約法 | e-Gov法令検索
労働契約法5条より、会社は労働者の身の安全を確保することが義務付けられていますが、心の病気や身体的な影響が出てきてしまうなら義務を満たしていないと判断出来ます。
つまり、労働契約法5条違反になるので「身の安全が確保されていなければ出勤することはできない」と伝え、労働を拒否（休む・辞める）することが可能です。
働きたくないと仕事に対して強いストレスを感じ、泣くほど辛い状況であるならば我慢することなく職場から逃げてください。
相談窓口にも頼ろう
こころの健康相談統一ダイヤル
電話番号：0570-064-556
電話相談｜自殺対策｜厚生労働省
厚生労働省が用意している電話相談窓口「こころの健康相談統一ダイヤル」に相談してみても良いでしょう。
いざという時に相談に乗ってくれる人がいる、とわかるだけで気持ちが軽くなります。
「もうどうしても耐えられない」という時は以下の記事もご参考になさってください。
仕事に対して泣くほど行きたくないと感じる原因は職場環境
厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要」によると、前職を辞めた理由として
- 労働条件が悪かった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 給与収入が少なかった
等が大きな割合を占めていることがわかっています。
つまり、職場は辞めたいと思うほど強いストレスを感じやすい環境にあるということです。
仕事に行きたくない理由がわからない人は多い
仕事に行きたくない、でもその理由が自分ではわからない、という人は少なくありません。
ですが、上述したように職場環境そのものが原因となっている可能性は少なくありません。具体的に言語化しにくくとも雰囲気が合わない・仕事への不満などがあり、それが日々積み重なっていくと自分でもわからない内に会社に行きたくなくなり、ある時限界点を超えて泣くほどに追い込まれてしまうわけです。
だからこそ少しでも体からSOSのサインが出てきたらすぐにご自身の身を守ることを考えてください。
仕事が嫌すぎて泣く時の正しい逃げ方
【注意】バックレの危険性
今の職場が嫌だからといってもバックレだけは避けてください。
「バックレは良くないよ」などとモラル的な話をしたいのではなく、バックレによる退職は法的に認められていないので辞めたことに対してご自身に被害が残るリスクがあるため止めた方が良い、という意味合いになります。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
民法第627条で定められているように、原則として解約の申し入れをしてから最短でも2週間が必要になります。そのため、バックレで辞めると法律違反になるので最悪の場合は会社側から以下の対応をされるリスクが残ります。
- 訴えられる
- 懲戒解雇
- 損害賠償
- 何かしら理由をつけて職場に戻される
- 退職処理されずにご自身の失業手当や次の会社への転職活動に影響が出る
よって、辞める時は法に則って確実に・安全に辞めることを意識してください。具体的には以下の辞め方や休み方となります。
1.休む（有給・欠勤）
仕事で受けた精神的なトラブルは原因となる今の職場から物理的に距離をおいて自分だけの落ち着ける環境を整え無ければ治癒できません。
そのため、必ず休んでください。
有給があるなら有給消化、無い場合は欠勤扱いにしてもらいましょう。
第三十九条 使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。
労働基準法第三十九条 － e-Gov法令検索
- 入社日から6ヶ月が経過している
- 全労働日の8割以上出社している
以上を満たしていれば労働者の誰しもが有給休暇の権利を持つことができます。
有給の申請は前日～1週間前が一般的ではありますが、法律上は労働者が希望した日から行使することが可能です。そのため、どうしてもの状態なら無理せず「明日から有給入ります」と伝えましょう。
a.休職の場合は傷病手当金の申請
有給ではなく休職扱いを検討する際は傷病手当金を申請しておきましょう。
傷病手当金に申請すると休職中でも一定の給与が支払われるための休んでいる間の生活費を用意することが出来ます。ただし、有給を使うと傷病手当金の対象外になるので傷病手当金を利用する際は必ず休職扱いにしてもらいましょう。
詳しくは「傷病手当金の申請」をご参考になさってください。
b.心療内科へ相談
心の病気は周囲に理解してもらいにくいため、どうしても会社に認めてもらいにくい時は心療内科へ相談して診断書を出してもらいましょう。診断書を会社に提出することでドクターストップの証明ができるので休職が認めてもらいやすくなります。
ご家族の方へ
身内の心がボロボロになってしまう経験は滅多にありません。そのため「こんな時、どう接すればいいのか？」と悩まれることも増える思いますので、一緒に心療内科へ行って今後の接し方についても合わせて相談してください。
2.法に則って退職処理を進める
民法第627条より労働者の退職は権利として認められており、その権利を会社が拒否することは出来ません。
また、最短で退職の2週間前から解約の申入れ（退職の申し入れ）しておけば退職は成立します。
雇用先によっては特殊な雇用契約書を結んでいる・特殊な就業規則になっている、などの可能性もありますが、就業規則よりも法律が優先されますので退職の意思を伝えれば必ず退職が成立します。
法に則って退職届を提出して辞めてしまいましょう。
3.どうしても際は退職代行に相談して辞める
- 自分で退職を切り出すのが難しい
- 退職届を受け取ってくれない
- 相談したのに辞めさせてくれない（引き止め）
- でも、どうしてもすぐに辞めたい
という場合は労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
確実に退職が成立します。
退職代行はお手持ちのスマホからLINEで申込み相談が可能、希望があれば即日から代行業者が動き出してくれます。
代行業者が動き出した瞬間から職場に行くことも連絡する必要も無くなるので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良い状態になれます。
退職代行の具体的なメリットとしては、
- 確実に退職が成立する
- 法律に則って退職処理するので法的な問題やトラブルがない
- 自分で対応する必要が無いので退職にまつわるストレスが無い
などがあります。
そのため、もしあなたが
- 辞めたいけど言い出しにくい
- 職場の人と顔を合わせずに辞めたい
- トラブル無くすぐにでも辞めたい
等の場合は迷わず労働組合が運営する退職代行サービスを利用することをおすすめします。
まとめ
会社や仕事は人間関係で成り立っているので、どうしても合う・合わないという問題はあります。
泣きだしたくなるほど苦しい思いを抱えている時は我慢するのではなく、ご自身の身の安全を守るためにも即場から離れることを最優先に考えて行動してください。
辞めたとしても退職後の生活に不安がある、という方は以下の記事もご参考になさってください。