電話で退職を伝える際の言い方や注意点を解説しています。
退職を電話で伝える際の言い方
退職の伝え方は電話でも直接会ってであっても一身上の都合などオーソドックスな伝え方が無難です。
なお一般的には直接会って伝えることが多いので、電話で伝える場合は「本来であれば直接お会いしてお伝えすべきところをお電話でのお伝えになり申し訳ありません」などを一言入れておくと良いでしょう。
退職を電話で伝える際の例文
こうした言い回しで仕事を辞めることを伝えるのが無難です。
なお、辞める際は退職の意思をはっきりさせて伝えましょう。「即日退職する際は言い方だけでなく退職の条件も押さえておこう」でもお伝えしたように迷っている状態で伝えると説得されて退職が失敗します。
また、退職を伝えた後は退職届を郵送するのが好ましいです。
電話での退職の切り出し方
原則として伝える相手に迷惑がかかりにくい時間・タイミングで、申し訳ない旨を伝えながら電話をします。
なお、退職の意思を伝えたことは証拠として残しておく方が後のトラブルを未然に防ぐことができます。
- 始業15～30分前を狙って電話をかける
- 電話での退職の伝達になったことでの申し訳ない気持ちを伝えつつ退職の旨を伝える
- 勤務先や職場に対してとげの無い範囲で理由が伝えられるなら併せて伝える
- 退職理由が無い・伝えにくい場合は一身上の都合で構わない
- 退職の意思を伝えた履歴を残す
退職の切り出し方についてより詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
退職を電話で伝えることは必ずしも非常識ではない
基本的には直属の上司に対して2人きりになれる場所にて直接会って口頭で退職を伝えることが好ましいですが、やむを得ない事情がある場合は別。
ハラスメントで上司に会いたくない、事故や病気で直接会えない等の事情があるなら電話で退職を伝えることに問題はありません。
電話で退職を伝えることについてより詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
退職の電話をするのがどうしても怖い場合
内容証明かメールで退職の意思を伝える
退職を成立させるには退職の意思を伝えることが必要になります。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
退職の意思を伝えたことを証明できるように内容証明郵便で退職届を会社に送るか、退職の意思をメールで送りましょう。
退職の意思を形に残しておけば証拠になるので、仮に会社から何か言われたとしても証拠を元に法的に退職を通すことが出来ます。
労働組合が運営する退職代行に相談する
- 退職を自分から切りだせない
- でも、どうしても辞めたい
という状況であれば労働組合が運営する退職代行サービスを利用して辞めましょう。
確実に退職が成立します。
お手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）で申込み相談可能、希望すれば即日から代行業者が動き出してくれます。
代行業者が動き出した瞬間からあなたは職場に行くことも連絡する必要も無くなるので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良い状態になれます。
具体的には、
- 確実に退職が成立する
- 自分から退職を切り出す必要が無いので心理的な負担もない
- 引き止めが発生しないのでスムーズに退職できる
- 法律に則って退職処理するので法的なトラブルが発生しない
などがあります。
もしあなたが
- 辞めたいけど言い出しにくい
- トラブル無くすぐにでも辞めたい
- 自分から退職を切り出すのが難しい
等の場合は迷わず労働組合が運営する退職代行サービスを利用することをおすすめします。
まとめ
直接会ってお伝えできればそれが一番かと思いますが、どうしてもそれが難しいこともあります。
そんな時は電話で問題はありませんので、相手に退職の旨をきちんと伝えて退職処理を進めてください。
ご自身で伝えて退職処理ができるならそれが一番ですが、どうしてもそれが難しい時は労働組合が運営する退職代行に相談して辞めてしまいましょう。
【例文】
一身上の都合により、今月付けで退職したいと考えております。
このところ体調がすぐれず、これ以上の出社が困難であるため電話での連絡とさせていただきました。
本来であれば直接お会いしてお伝えすべきでしたが申し訳ございません。