新卒2ヶ月で辞めたからといってネガティブになる必要は無い理由を解説します。
新卒2ヶ月で辞めるとダメ、ということは無い
新卒入社2ヶ月で辞めたからといって、その瞬間にあなたのキャリアが潰れるわけではありません。
【事実】新卒2ヶ月で辞めた人はいる
良い・悪いは置いといて、新卒で入社して2ヶ月で退職する人がいるのは事実です。
新卒2ヶ月で辞めることが＝人生の終わりではありません、ただの選択肢の1つです。
新卒2ヶ月で仕事を辞めたとしても社会は受け入れてくれる
新卒2ヶ月で辞めたらどうなるか？というと「新卒の時よりも入社の入り口が狭まる」ぐらいです。
一方、転職市場では「若い」というだけで相当なアドバンテージがあるのも事実。 また、昨今は人材不足の影響もあるので尚更に入口は開かれています。
そのため、 新卒2ヶ月で辞めようとも次に転職することは可能ですし、新しいキャリアを作り直すことも何ら問題はありません。
転職・退職自体は普通のこと
日本では退職に対してネガティブな印象を持ち過ぎる文化がありますが、転職も退職もただの選択肢です。
そもそも転職・退職が無ければ転職市場も存在しません。
法的にも職業選択の自由と退職の自由が権利として定められており、且つ転職市場が常に活発に動いているという事実がある以上、 転職も退職も多くの人が経験している経済活動の1つに過ぎず、何ら不自然なことではありません。
キャリアは自分でつくるもの
新卒2ヶ月で辞めたからといってそれだけで自分のキャリアが傷つくことはありません。
そもそもキャリアは自分で作るもの。
他人から傷ついた・傷ついてないなどと言われるものではなく、ご自身がご自身の人生にとって良しと判断したことすべてがあなたのキャリアです。
新卒が2ヶ月で辞めると転職は難しいのか？
新卒が2ヶ月で辞めると次の転職が難しいのは事実です。
ただし、 新卒と比べると求人数は下がるので初めての就職活動の時と比べて難しいというだけであり、転職が出来ないということではありません。
上述したように転職市場では若いというだけでアドバンテージもありますので、探せば十分に求人は見つかります。
新卒が2ヶ月で転職することもごく普通のこと
事実として新卒2ヶ月で辞め、次に転職している人は多くいます。
日本では第二新卒市場も活発なので一般転職として考えるなら世間で言われるほどに難しいとは限りません。むしろ「難しいというイメージ」が先行しすぎている感すらあります。
ポテンシャル採用の企業を狙おう
2ヶ月での退職は経験者とはみなされにくく、即戦力ではなくポテンシャルを見てくれる企業を探す必要があります。
新卒時の就職活動ではポテンシャル採用を前提として採用活動していたので多くの企業にエントリーが出来ましたが、早期に退職した元新卒の型が行う転職活動では
- ポテンシャル採用をしている会社がどこなのか？
- どういう場所に行けば中途でもポテンシャル採用をしている会社に会えるのか？
に焦点を当てて活動するのが転職成功への秘訣となります。
第二新卒専用のエージェントに相談して仕切り直す
新卒2ヶ月で退職した方が就職活動を行う際はポテンシャル採用を検討している会社を保有している第二新卒に特化したエージェントに相談すると効率が良いです。
転職エージェントは数多く存在しますが、その中でも第二新卒に特化したエージェントであれば学校を卒業して企業に就職したのち1～3年以内に就職や転職をする若年層の人材向けに求人募集している全国の各社からの情報を用意してくれます。
「新卒ですぐに辞めたから」と不安に思う方は第二新卒用の求人を用意してもらい、キャリアを作り直していきましょう。
→ キャリアスタート
新卒が二ヶ月で退職する際の注意点
新卒2ヶ月だからと言って退職理由の用意は必須ではない
新卒・中途に関わらず、労働者が退職する際に退職理由を用意する必要があるという法律は存在しません。
退職理由が無くとも退職は成立しますし、どうしても必要な時は「一身上の都合」で問題ありません。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
退職は労働者の権利であり事前に解約の申入れ（退職の申し出）を入れておけば最短2週間で退職は成立します。
退職届を提出する
民法第627条によ退職を成立させるには「解約の申入れ」が必要になりますが、これば『私は退職します。』という意思表示が必要ということです。
よって、確実に退職を成立させるためにも退職届を提出して退職の意思を伝える必要があります。
受け取ってくれない時は内容証明で退職届を郵送する
退職届を出しても受け取ってくれない時は内容証明で退職届を郵送しましょう。確実に証拠を残すことが出来ます。
退職の意思表示をした証拠が無ければ後日に退職申請がうやむやになってしまう可能性があるので、退職時は必ず証拠を残した上で退職の意思を伝えてください。
退職届と退職願の違い
似たような言葉として退職届と退職願が挙げられますが、退職届と退職願は役割・目的が異なります。
退職の際は退職願ではなく退職届を用意してください。
退職届と退職願の違い
退職願は退職を願い出るための書類であり、却下される可能性もあります。退職届は、会社に退職の可否を問わず、自分の退職を通告するための書類であり、一度提出したら取り下げることが出来きません。よって、「絶対に辞めるぞ！」という意思を伝える場合は「退職届」を用意することになります。
どうしてもの時は労働組合による退職代行に相談
- 自分で退職を切り出すのが難しい
- 上司と話をするのが怖い
- でも、どうしても辞めたい
という場合は労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
なぜなら、確実に退職が成立するからです。
お手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）で相談可能。代行業者が動き出した瞬間から職場に行くことも連絡する必要も無くなります。
希望があれば即日から代行業者は動き出してくれますので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良い状態になることもできます。
具体的な利用メリットとしては、
- 確実に退職が成立する
- 業者が動き出した瞬間からあなたは会社と連絡をとる必要が無くなる
- 相談即日に動き出してくれれば実質即日から会社に行く必要が無くなる
などがあります。
そのため、もしあなたが
- どうしても辞めたい
- でも、自分から辞めるのは難しい
という方であれば労働組合が運営する退職代行サービスの活用をおすすめします。
まとめ
繰り返しになりますが新卒2ヶ月で辞めたからといってキャリアに傷がつくわけではないので過度な心配をする必要はありません。
どうしても合わない職場環境というものは存在します。
「好き勝手辞めれば良い」というわけではありませんが「どうしても合わない」となれば新卒云々に関わらず職場を離れてご自身がパフォーマンスを発揮できる環境を求めて転職することに後ろめたさを感じる必要は一切ありません。
もしもの場合は、退職も選択肢の一つとして用意しておきましょう。
