「転職して2ヶ月という短期にも関わらずどうしても辞めたい」
我慢が出来なくなった時にあらかじめ押さえておきたい注意点について解説しています。
転職して2ヶ月だが仕事ができないので辞めたいと感じる
転職2ヶ月でも辞めたいと考えることは早期退職というカテゴリにはなりますが、これは必ずしも悪い考え方とは言えません。
正社員を2ヶ月で辞めた人は割といる
入社して2ヶ月で辞めた人は少なくありません。
理由は人それぞれですが入社2ヶ月で辞める人がいることは事実です。
転職2ヶ月で仕事できないと思い詰める必要は無い
転職して間もない期間で自分が仕事ができないことに悩み退職を検討する人がいます。特に「即戦力として入ったのに力になれていない」などと悩む方に多いパターンです。
ですが、いくらキャリアがあったとしても必ずしも入社即パフォーマンスを発揮できるとは限りません。
必要なキャリア・スキルがあったとしても『仕事のやり方』は会社ごとに異なります。ご自身が持つパフォーマンスが最大に生かされるのは今の会社のやり方を理解した後の話ですので、入社早々にうまく立ち回れなくとも落ち込み過ぎる必要はありません。
むしろ今考えている悩みをそのまま会社の上司に相談して「どうやったらより良い仕事環境になるか？」を探り合った方が良いでしょう。
辞めたい「理由」によって判断の仕方が異なる
- 聞いていた話と違う
- ハラスメントが酷い
このような理由であれば辞めた方が良いです。
- 聞いていた話と違う：労働基準法 第十五条 労働条件の明示に違反
- ハラスメントが酷い：改正労働施策総合推進法、および労働基準法 第五条 違反
それぞれ違法行為であり労働条件や身の安全が確保されないことになるため、ご自身の身の安全のためにも辞めて次の環境に切り替えた方が良いです。
詳しくは以下の記事も併せてご参考になさってください。
他にも以下の場合も退職を検討した方が良いです。
- 職場の人間関係
- 精神的な問題
- 体に影響が出ている
厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要」によると前職を辞めた理由として「職場の人間関係が好ましくなかった」という理由が一定の割合を示しています。
人間関係の改善は困難なことが多く、無理に我慢し続けることでうつ病や適応障害などのリスクも残ります。
また、精神的な負担の影響で吐き気がする・会社に行こうとすると涙が出る、など身体的にも影響が出てきはじめたら一番過酷な状態であり心療内科で相談したらドクターストップがかかる段階。会社に行くのを止められます。
そのため、違法行為や心身への影響・負担が強い時は今の職場を辞め、一旦休息するか次の職場へと切り替えた方が良いです。
「仕事」はどうにかなっても『人間関係』はどうにもならないことが多いです。
転職したばかりだがどうしても辞めたい方へ
転職したばかりでも
- どうしても辞めたい
- もう耐えられない
となれば我慢せずに次に切り替えていきましょう。
なお、転職したばかりだと早期退職に気を使って中々自分から退職を切り出せないこともあるかと思いますのでご自身の状況を踏まえて『辞め方』を検討しましょう。
【補足】
辞めたいときは転職エージェントに相談する人が多いですが、ご自身の状況にもよりますが「どうしても辞めたい！」とギリギリまで追い詰められている時は転職エージェントに相談している場合じゃないです。
もちろん転職エージェントには次の仕事の相談はできますが、「今の職場での退職を成立させる」相談はできません。
よって、どうしてもという時はまずは退職を成立させることを第一に考えた方が良く、転職に関しては無事に今の職場を辞めることが出来た後に考えた方が良いです。
バックレは避ける
バックレによる退職は法的にも就業規則的にも反した行為となるため、万が一勤務先から訴えられたら高い確率で負けてしまいます。
損害賠償、嫌がらせ、呼び戻しなどご自身のプライベートに悪影響が及ぶ可能性もあるため、ご自身の身の安全や今後の人生設計を考えるのならトラブルが起こらない合法的な辞め方に徹した方が良いです。
合法的に辞めることで争われれるリスクもなく、退職も確実に成立させることができます。
トラブルを起こさないですぐに辞める方法について詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
法に基づいて辞める
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
民法第627条より最短で退職の2週間前から解約の申入れ（退職の申し入れ）しておけば退職が成立します。
雇用先によっては特殊な雇用契約書を結んでいる・特殊な就業規則になっている、などの可能性もありますが、就業規則よりも法律が優先されますので退職の意思を伝えれば必ず退職が成立します。
法に則って退職届を提出して辞めてしまいましょう。
どうしてもの時は退職代行に相談する
- 自分から退職を切り出しにくい
- でも、どうしても辞めたい
という場合は労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
確実に退職が成立します。
退職代行はお手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）で申込み相談が可能。希望があれば即日から代行業者が動き出してくれます。
代行業者が動き出した瞬間から職場に行くことも連絡する必要も無くなるので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良くなります。
具体的には、
- 確実に退職できる
- ご自身から退職を切り出す必要が無い
- 法律に則って交渉するので法的なトラブルなく確実に退職できる
など、あなたが代行サービスに支払う代金以上の利用メリットがあります。
その為、もしあなたが
- 辞めたいけど自分から言い出せない
- 職場の人と顔を合わせずに辞めたい
- トラブル無くすぐにでも辞めたい
等の場合は迷わず労働組合が運営する退職代行サービスを利用することをおすすめします。
まとめ
どうしても「合わない職場」は存在します。
早期退職は言葉が独り歩きをしてそれ自体が悪い意味で理解されがちですがその人が置かれる状況によって意味合いが変わってきます。
なんとなくめんどくさいから・カッとなって勢いで、であれば早期退職は辞めた方が良いですが、どうしても合わない・我慢できない、ということであればご自身が潰れてしまう前に選択肢の一つとして用意しておくべきです。
どうしてもの時はご自身で退職をする、もしくはそれが難しい時は退職代行に相談して辞めるという選択肢を用意しておきましょう。
