ネイリストをすぐ辞める際の注意点と退職する際の伝え方について解説します。
ネイリストをすぐ辞める際の注意点
バックレだけは避けた方が良い
バックレや無断欠勤による退職は認められておりません。その為、バックレを行うと「違法行為」となり労働者に対して損害賠償請求や懲戒解雇を与えられる危険があります。
中でも懲戒解雇になると以下の問題が起こります。
- 本来貰えるはずだった退職金の一部または全部不支給
- 転職時にマイナスな印象を与えることになる
また、懲戒解雇になると就職活動時に相手先に伝えなければ経歴詐称になるので必ず伝える必要があります。
つまり、懲戒解雇になるとその事実が必ず転職先にはバレますので就職活動においてご自身の印象が悪くなり不利益しかありません。
その為、辞める際はリスクが大きいバックレではなく、法に則って確実に・安全に辞めましょう。
有給があれば利用する
第三十九条 使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。
労働基準法第三十九条｜e-Gov法令検索
有給は労働者の権利として認められており会社はその権利を拒否することはできません。よって、有給が残っている場合は必ず退職前に有給を消化してしまいましょう。
退職に対して有給消化を適応させれば実質的な即日退職かそれに近いことが可能です。
有給は退職してしまうと効力が消滅してしまうので、そうならないよう有給の権利が残っている際は退職前に消化してしまいましょう。
退職時に有給が使えないトラブルへの対処法について詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
【補足】有給の条件
以下の2点を満たした場合、10日間の有給休暇が支給されます。
- 入社から6ヶ月間継続して働いている
- 労働日のうち8割以上出勤している
勤務期間にもよりますが、最大で保有できる有給の日数は40日間となります。
有給日数について詳しくは「退職で使える有給消化は最大で40日」もご参考になさってください。
人手不足は理由にならない
「人手不足」や「引き継ぎ」に訴えて引き留められることがあります。
- 人手不足だから辞められると困る
- 人手不足だから後任が来るまで待ってほしい
- 人手不足なのに辞めるだなんて、みんなに迷惑だと思わないのか！？
- 後任が居ないから引き継げないので認められない
などと言われることがありますが、人手不足はあなたの責任ではありません。
会社の人事・採用の問題であり、問題を先延ばしにしてきた会社の責任です。
そのため、人手不足があったとしてもそれが労働者であるあなたを引き留めて良い理由にはならないので会社の要請に応じる必要はありません。
引き継ぎがいない時の辞め方については以下もご参考になさってください。
ネイリストを辞めたいと考える人は少なくない
現在ネイリストの仕事をしています。正直明日にでも辞めたいです。先日20周年だか10周年だかとほざいていましたが6年勤めている店長に雇用保険ってどうなってるんですか？
現在ネイリストの仕事をしています。正直明日にでも辞めたいです。先… – 教えて！しごとの先生 | Yahoo!しごとカタログ
と尋ねると「わからん?◯◯ちゃん聞いてよ」は？お前が店長ぢゃないの？お前がオーナーに聞けや。まず6年勤めてて聞こうと思わなかったの？ちなみに私はここに勤めて１年経ちました。初めての就職で保険の事もよくわからずしっかり聞かなかった私もいけなかったと反省しています。オーナーの言いなり向上心もなく38歳だかでくそつまらなさそうな店長、わけのわからないオーナーの下でこれ以上働きたくありません。
新人で辛い思いをしている方も
私はネイリストに就職して、3ヶ月目の新人です。
私はネイリストに就職して、3ヶ月目の新人です。 – 上司に毎日… – Yahoo!知恵袋
上司に毎日怒られています、気配りができず自己中と言われミスも多くなってきネイルの技術も全く上がっていません、家に帰ってくると泣く事が多くなり職場でも泣きたくなり涙が出てくることがあります。よく眠れず朝起きるのが憂鬱で鉛のように体が重たいです、私はネイリストの仕事がむいてないと思い自己嫌悪になります、死んだら楽なのにと思いながら生きています。家族にも3年は頑張れと言われています、全く将来の想像ができず不安になっています、休みは週8日あるのですが休みの日も仕事の事ばかりが浮かんできて嫌になります。こんな気持ちが辛いです、これは甘えなのでしょうか仕事でなにかしようとすると上司にまた怒られるんじゃないかとビクビクなっています。死ねたらどれだけ楽なのか、逃げ出したいです。
お客様からのクレームで辛いと感じる方も
【大事】労働条件や人間関係は退職に影響する
ネイリストという仕事自体は素晴らしいものであっても、職場環境や自分の未来を考えた時に不安を感じる人は少なくありません。
厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要」の「転職入職者が前職を辞めた理由」によると、前職を辞めた理由として「職場の人間関係が好ましくなかった」「労働時間・休日等の労働条件が悪かった」という理由が一定の割合を示しています。
職場環境が影響して気持ちが持たなくなりそうなときは以下の記事もご参考になさってください。
自分の身の安全を第一に考えた方が良い
辞めたい理由は個々によって異なりますが、いまの職場に居続けるのが難しいという状態にも拘わらず我慢して働き続けることだけは避けてください。
辞めたいのに辞められない状況は強いストレスがかかり、状況が続くとうつ病や適応障害など精神疾患にかかるリスクがあります。
会社は責任をとってくれない
うつや適応障害などの精神疾患にかかると仕事だけではなくその後のご自身の人生やプライベートに影響します。
病気の回復には時間がかかり、勤務が出来なくなるだけでなく、就職活動や社会復帰にも影響します。ですが、ご自身のプライベートを会社が守ってくれることはありません。
そのため、うつや適応障害になる可能性があるなら我慢していまの職場に留まることなく、退職を最優先に動いてください。社会的なダメージを負うリスクを背負ってまで今の会社で我慢する必要はありません。
一番大事なことはご自身の身の安全です。
うつになる前に退職した方が良い理由について詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
職場を退職する際の伝え方
上司から伝える
退職を申し出る場合、まずは直属の上司へで伝えるのがマナー。
上司以外の方から伝えると万が一にも別の方から上司にバレてしまうと心証が悪くなり、退職がスムーズに進まなくなる可能性があります。
退職理由は一身上の都合で良い
原則として法的には退職理由を用意する必要はありません。そのため、言わなくとも退職はできますし、言う場合は必ずしも本音で退職理由を伝える必要もありません。極論ですが退職理由が嘘であっても問題はありません。
どうしても退職理由を伝える必要がある場合は「一身上の都合」でも構いません。
態度をハッキリさせる
「辞めようか悩んでます」等と伝えると、相手は強引にでも説得してきます。また、相手から「でもね、」などと反論され、その内容に対してこちら側が明確なNOを示さない場合も時間をかけて退職を説得してきます。
その為、辞める際はハッキリとNOを突きつけ、引き止めても意味が無いことを相手に理解してもらう姿勢を崩してはいけません。
「辞めることにしました」「これまでありがとうございました」「決心は変わりません」などを伝え続け、明確に退職は決定事項である旨を相手に伝えましょう。
郵便局をすぐ辞める方法
1.職場の規定に従って退職手続きを行う
職場の規定を元に退職の申し出をしてください。辞める2ヶ月前に伝える、3ヶ月前に伝える、など職場の特有の規定があるかと思いますので原則は社内規定に従って退職手続きを進めましょう。
なお、退職時は「退職願」ではなく『退職届』を会社側に渡してください。
退職願と退職届の違いを理解しておこう
退職願は辞表の意思表明をあらわすもので、雇用者側の受理・承諾を求めます。雇用者との合意が必要となるのでこれを雇用者に受理・承諾してもらわなければ退職の効果は生じません。
退職届は労働契約の一方的な解約の意思、辞職の意思表示を表すもので、出してしまうと取り下げはできません。退職届の場合、雇用者に伝えたら雇用者の受理・承諾がなくとも、2週間の経過により、退職の効果が生じます。
退職願はそれ自身に法的な効力が生じないので退職願いが受理されないこと自体には違法性がありません。よって、退職を成立させたいときは「退職届」を会社側に提出してください。退職届であれば退職の意思を示したことになるので退職が成立します。
2.法に則って2週間で辞める
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
民法第627条により退職の自由は労働者の権利として定められています。
仮に会社から引き止められたとしても会社には強制力はないので、退職が出来ないということはありません。
雇用先によっては特殊な雇用契約書を結んでいる・特殊な就業規則になっている、などの可能性もありますが就業規則よりも法律が優先されますので退職の意思を伝えれば必ず退職が成立します。
- どうしても今の職場に居続けるのが難しい
というご状況であれば法に則って「退職届を提出する」という具体的な退職の意思を示して辞めてしまいましょう。
退職届を受け取ってもらえない場合
事情があり退職届を直接渡すことが出来ない、もしくは相談したのに受け取ってもらえない場合は配達記録付き内容証明郵便で退職届を郵送してください。
会社側に退職届が届けられたことが証明できるため退職の意思を伝えた証拠になります。
また他にも
- 退職の旨を記載したメールを送る
- 録音しながら口頭で伝える
等の手段を用いて退職の意思（解約の申入れ）を伝えるのも有効です。
口頭で伝えることもできますが、中には「言った・言わない」とうやむやにされる可能性もあるため、退職届をはじめとして何かしらの証拠を残して伝えた方が確実です。
なお、会社側が退職拒否をしてきた場合「在職強要」となり違法行為に該当しますので会社の要請を受諾する必要はありません。詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
3.違法性を指摘して辞める
雇用形態問わず、共通して可能な選択肢て押して「違法性」を指摘した退職の手順があります。
会社が違法な対応をしている場合、違法性を指摘して会社から即離れてしまいましょう。
労働条件に相違がある場合
（労働条件の明示）
労働基準法第15条
第十五条 使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。この場合において、賃金及び労働時間に関する事項その他の厚生労働省令で定める事項については、厚生労働省令で定める方法により明示しなければならない。
② 前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。
③ 前項の場合、就業のために住居を変更した労働者が、契約解除の日から十四日以内に帰郷する場合においては、使用者は、必要な旅費を負担しなければならない。
労働基準法第15条より、労働条件の相違は即時に契約解除（即日退職）が認められています。
入社時に会社からもらった労働条件通知書と異なる労働条件・仕事内容であればその旨を会社に伝えて即日退職してしまいましょう。
労働条件の相違と退職について詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
ハラスメント被害を受けている場合
第五条 使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。
労働契約法 | e-Gov法令検索
ハラスメントは労働者の心と体の安全に影響がある行為であり、ハラスメントが起こる職場ということは労働契約法5条で定められた使用者である会社側が労働者の生命、身体などの安全を確保しつつ労働することができる環境を用意できていない職場、となります。つまり、労働契約法5条に反している状況（違法な状況）ということです。
加えて、ハラスメントはハラスメント防止法（正式名称：改正労働施策総合推進法）違反にも該当します。
いずれの場合でも法律に反した状況であることに違いは無いので、会社側には「身の安全が保障されないため」と伝えてご自身の退職処理を進めましょう。
ハラスメント被害による退職について詳しくは以下の記事もご参考になさってください。
4.どうしてもの際は退職代行に相談する
- 退職を自分で切り出すのは難しい
- 退職相談をしたのに辞めさせてくれない
- でも、どうしても辞めたい
という方であれば労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
確実に退職が成立します。
退職代行はお手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）か相談が可能。希望があれば相談したその日から代行業者が動き出してくれます。
代行業者が動き出した瞬間からあなたは職場に行くことも連絡する必要も無くなるので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良い状態になれます。
具体的には、
- 確実に退職が成立する
- 法律に則って退職処理するので法的なトラブルがない
- 自分で対応する必要が無いので退職にまつわるストレスが無い
等があり、希望者には有給消化や未払いの交渉もしてくれますので退職代行費を支払う以上の利用メリットがあります。
そのため、あなたが
- 退職を自分で切り出すのは難しい
- 退職相談をしたのに辞めさせてくれない
- でも、どうしても辞めたい
という状況であれば労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
まとめ
ネイリストというお仕事は華やかなイメージがありますが、実際は肉体的にも精神的にもハードな業務になることも少なくありません。
そのため、無理に辞める必要はありませんが、「どうしても頑張るのが難しい」という事であればご自身の身を守るためにも無理をすることなく退職得選択肢も用意しておきましょう。