急な辞めをする際には、電話での通知も有効な手段となります。
しかし、電話での通知には注意点があるため、本記事ではその点を押さえながら辞める為のコツを解説します。
仕事を2日で辞める際は電話での伝達も可能な理由
退職には様々な理由があり、急に辞めることもあります。そんな時は電話での退職の通知も有効な手段となります。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条
民法第627条により退職の自由は労働者の権利として定められていますが、辞める際の解約の申し出の仕方には指定がありません。よって、電話による退職の伝達でも成立します。
仕事を3日で辞める際も同様に電話で可能
入社3日でだ移植する際も同様に電話での通知が可能です。ただし、入社してから3日目に辞める際には、もう少し時間を置いてから通知することをお勧めします。
入社2日目で退職の電話をかける際の注意点
入社2日目で退職の電話をかける際には、上司に対して誠意をもって対応することが重要です。
特に、急な辞めの場合には、上司に対して素直に辞める理由を説明することが望ましいです。
直属の上司から伝える
退職の電話をかける場合には、直接的に責任を持つ上司に伝えることが重要です。
直属の上司に電話をかけることで、辞める理由や退職に関する詳細を説明することができます。また、上司との直接的なコミュニケーションをとることで、辞めることに対する上司の理解を得ることもできます。
仕事を辞める電話は朝かけること
仕事を辞める際の電話は、朝にかけることをお勧めします。退職は業務外の行為になるので、始業する前の朝段階で電話をかけて退職を伝えましょう。
入社2日目での退職理由は素直に伝える方が良い
入社2日目での退職理由は、下手に嘘をつくよりも素直に上司に伝える方が良いです。
短期間の退職となれば何かしらの事情は察します。その為、率直に伝えた方が上司にとっても理解しやすく、また後々の問題も解消されます。更に、辞める理由を素直に伝えることで、上司も辞めることを受け入れやすくなります。
ただし、個人的な理由を伝える場合、それが仕事に影響を与えないように説明してください。
退職届も提出する
民法第627条より、退職時は解約の申し出をする必要があります。解約の申し出の証拠を残すためにも必ず電話だけでなく退職届も用意してください。
辞める理由を記した書面を提出することで、辞める理由を明確に記録することができ、退職の意思を伝えた明確な解約の意思表示が成されたことになります。
退職の電話をかけるのが怖い時は退職代行に相談する
- 退職を自分で切り出すのは難しい
- でも、どうしても辞めたい
という方であれば労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
確実に退職が成立します。
退職代行はお手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）か相談が可能。希望があれば相談したその日から代行業者が動き出してくれます。
退職代行の利用者は年々増えてきていますが、代行業者が動き出した瞬間からあなたは職場に行くことも連絡する必要も無くなるので、早ければ相談した即日から会社に行かなくても良い状態になれます。
具体的には、
- 確実に退職が成立する
- 法律に則って退職処理するので法的なトラブルがない
- 自分で対応する必要が無いので退職にまつわるストレスが無い
等があります。
そのため、あなたが
- 退職を自分で切り出すのは難しい
- でも、どうしても辞めたい
という状況であれば労働組合が運営する退職代行サービスに相談して辞めてしまいましょう。
まとめ
仕事を2日で辞める場合には、電話での伝達も選択肢の一つとなります。急な辞めの場合には、上司に対して素直に辞める理由を説明することが望ましく、それによって上司も辞めることを受け入れやすくなります。
また、口頭だけでなく書面による辞職の意思表示も併せて行うことで、明確な解約の意思表示がなされますので、電話と併せて書面（退職届）による退職の意思も伝えておきましょう。
